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クロス取引(つなぎ売り)を利用するなら一般信用取引ができるネット証券会社を使いましょう
配信日:2016年7月3日
株主優待の権利を手にして株価の下落に影響されたくないなら、一般信用取引で空売りができる証券会社を使いましょう
株主優待の権利はほしいけれど、株価が下落して損するのはいや!
そんな方に、クロス取引(つなぎ売り)を使って、株主優待の権利だけ手にする方法についてご説明しました。
信用取引をするときに、とっても大事なことがあるので、ここではページを改めてご説明します。
結論だけ先にいいますと、この手法を使って取引するなら、
一般信用取引で空売りができる証券会社(カブドットコム証券、松井証券、SBI証券)を使ってください。
一般信用取引を説明する前にちょっと我慢して読んでください。
信用取引には、証券取引所がルールを定めた制度信用と、証券会社が独自でルールを定めた一般信用取引があります。
制度信用では、あらかじめ空売りができる会社とできない会社が定められています。
空売りができる会社のことを貸借銘柄(たいしゃくめいがら)、
空売りができない会社のことを非貸借銘柄(ひたいしゃくめいがら)と呼びます。
制度信用を使って空売りすると、逆日歩の負担が大きくなることがある
証券取引所がルールを定めた制度信用で空売りをすると、空売りに伴う金利負担が大きくなることがあります。
というのは、業績悪化などものすごい悪材料が出て、どう考えても株価は大きく下落するだろうと投資家の考えが一方向に
傾いた場合のことです。空売りしたい人たちが圧倒的に多く、信用取引で株を買いたい人の数を大きく上回ってしまうと
逆日歩(ぎゃくひぶ)という金利負担を支払って株を借りることになります。
長い間空売りをするうちに、空売りしている会社の株が不足して逆日歩が高騰してしまうと、
せっかく値下がりによる利益を確保しても逆日歩コストで持っていかれてしまうこともあるのです。
一般信用取引のメリットは逆日歩がかからないこと。
証券取引所がルールを定めている制度取引に対して、証券会社が各自の判断で空売りできる会社を定めているのが一般信用取引です。
どの銘柄が空売りできるかの判断は証券会社が行っています。空売りできる範囲は、各証券会社が確保できる株数の範囲に限定しています。
そのため、空売りしている間に逆日歩がかかってコストが上がるデメリットがありません。
それでは続いて一般信用取引で空売りができるネット証券3社(カブドットコム証券、松井証券、SBI証券)を比較してみます。
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